KnowBe4の最新調査レポート: セキュリティカルチャーのレベルを上げることで、認証情報漏洩のリスクを大幅に改善できる


〜KnowBe4 が“How Security Culture Invokes Secure Behavior (セキュリティカルチャーと安全な行動との相関関係)” ホワイトペーパーを公開〜

東京発 (2021年3月4日) – セキュリティカルチャーと安全な行動との相関関係は、これまでデータとして実証されたことはありませんでした。世界のセキュリティ意識向上トレーニング市場をリードするKnowBe4社(本社:米国フロリダ州タンパベイ、創立者兼CEO:Stu Sjouwerman (ストゥ・シャワーマン))は、How Security Culture Invokes Secure Behavior(セキュリティカルチャーと安全な行動との相関関係)” と題するホワイトペーパーを公開し、セキュリティカルチャーのレベルを上げることが従業員の安全な行動に直結することを実証しました。図WP Securty Culture_page-0001-2

今回公開された本ホワイトペーパーで明らかにされた知見は、KnowBe4の傘下にある、CLTRe社の「セキュリティカルチャーと認証情報漏洩」(英文)アンケート調査で集計・分析されたデータをベースに導き出されています。具体的には、認証情報の漏洩率において、最高評価のレベル4と最低評価のレベル1では52倍の差があることが明らかにされました。

KnowBe4のStrategic Insights & Research部門のシニアバイスプレジデントであるJoanna Huisman(ジョアンナ・ハウスマン)は、今回の調査レポートについて次のようにコメントしています。
「この画期的な調査レポートは、これまで実証されたことがなかったセキュリティカルチャーと安全な行動との相関関係を明らかにしました。さらに、このホワイトペーパーでは、セキュリティカルチャーの醸成に向けて採用すべきステップを示し、従業員の行動の安全性を高め、組織全体のリスクを低減させることを目指す組織のための堅牢なセキュリティカルチャー作りを支援する具体的な方法を概説しています。」

今回の調査レポートを作成するにあたり、KnowBe4では、全世界の1,115 社に及ぶ組織の9万7千人を超える従業員に対してセキュリティカルチャーについての最も広範な調査が実施されました。この調査を通して、KnowBe4は、セキュリティカルチャーのレベルと安全な行動との相関関係があることを実証しました。

KnowBe4 Japan合同会社日本代表マネージングディレクターである根岸正人は、この画期的な調査レポートについて次のようにコメントしています。
「KnowBe4は、日本企業向けに「セキュリティ意識改革・向上に向けた10のフェーズ」を再定義していますが、ここで自社の従業員のセキュリティ意識は高まるためにはセキュリティカルチャーを醸成することが不可欠であることを指摘しています。今回、セキュリティカルチャーのレベルと安全な行動との相関関係がデータとして示されたことは、極めて有意義なことであると考えます。」

”How Security Culture Invokes Secure Behavior(セキュリティカルチャーと安全な行動との相関関係)” ホワイトペーパー(英文)をダウンロードするには、https://info.knowbe4.com/wp-how-security-culture-invokes-secure-behavior をアクセスしてください。

なお、本ホワイトペーパーの日本語版の入手を希望される方は、KnowBe4 Japan合同会社までメール(info@knowbe4.jp)または直接03-4588-6733 まで電話にてご連絡ください。

KnowBe4について>
KnowBe4についてKnowBe4は、セキュリティ意識向上トレーニングとフィッシングシミュレーション・分析を組み合わせた世界最大の統合型プラットフォームのプロバイダーです。KnowBe4は、IT/データセキュリティ・エキスパートであるStu Sjouwerman(ストゥ・シャワーマン)によって2010 年8 ⽉に米国フロリダ州タンパベイで設立され、セキュリティの「人的要素:ヒューマンエラーの克服」にフォーカスして、ランサムウェア、CEO攻撃/詐欺、ビジネスメール詐欺(BEC)を始めとする巧妙化するソーシャルエンジニアリング手口などの社員ひとり一人のセキュリティに対する認識を高めることで、「人」を狙うセキュリティ脅威から個人、組織、団体を防御することを支援しています。世界で最も著名なサイバーセキュリティ・スペシャリストであるKevin Mitnick(ケビン・ミトニック)がCHO(Chief Hacking Officer)を務めています。同氏のハッカーの視点に立った知見をベースにKnowBe4のトレーニングプログラムは組み立てられています。2020年10月現在、 3万5千社を超える企業や団体がKnowBe4を採用して、防御の最終ラインとして「人」による防御壁を構築しています。また、日本においては、2019年11月にKnowBe4社の100%出資日本法人「KnowBe4 Japan合同会社」を東京都港区に設立し、2020年2月1日付けで日本代表マネージングディレクター根岸正人が就任し、日本国内での本格的な販売及びマーケティング活動を開始しました。 https://www.knowbe4.jp/

 

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