フィッシング攻撃を受けていない組織がなくなるかもしれない
サイバーセキュリティ企業のEgressが実施した調査で2023年に94%もの組織がフィッシング攻撃を受けたことが明らかになったことを、Infosecurity Magazineが報じています。また、91%の企業が自社のデータを損失し、データを漏洩しています。データ損失や漏洩の主な3つの原因は、危険な行為、人的なミス、悪意のある外部への送信でした。
サイバーセキュリティ企業のEgressが実施した調査で2023年に94%もの組織がフィッシング攻撃を受けたことが明らかになったことを、Infosecurity Magazineが報じています。また、91%の企業が自社のデータを損失し、データを漏洩しています。データ損失や漏洩の主な3つの原因は、危険な行為、人的なミス、悪意のある外部への送信でした。
Check Pointが公開した2023年第4四半期の「ブランドフィッシングレポート」によると、2023年10月-12月のフィッシング攻撃で、Microsoftへのなりすましがフィッシング全体の3分の1（33%）を占め、最も多くなりすまされた企業のトップになりました。
サイバーセキュリティ企業のMandiantは、暗号通貨ソラナのユーザーを標的にしたサービスとしての暗号通貨ドレイナー（DaaS）である「CLINKSINK」に関するレポートを発表しました。ドレイナーとは、悪意のあるスクリプトまたはスマートコントラクトであり、暗号通貨を抜き取るために使用されます。
トレンドマイクロの研究者は、「Water Curupira」として知られるサイバー攻撃組織が、フィッシングキャンペーンを広範に実行し、マルウェアダウンローダー「Pikabot」を配信していると警告しています。
昨年、世界の組織の半数以上がパスワード関連攻撃の被害に遭っています。そして、新たなデータが公開され、フィッシング攻撃の脅威とパスワードベースの認証のリスクが浮き彫りになりました。
現在、米国土安全保障省（DHS）のサイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁（CISA）、Microsoft、Googleなど、世界有数のサイバーセキュリティ組織や企業の多くがフィッシングに強い多要素認証(MFA)を推進しています。
CIOの97%がサイバー脅威について同じ見解を有している結果が明らかになりました。これは、サイバー脅威のリスクを真剣に受け止めるべきであることを意味します。新たなデータによれば、この問題は今後5年間でさらに悪化することを示しています。
サイバー脅威は常に進化しています。詐欺師やハッカーはあらゆるコミュニケーションの方法を抜け目なく悪用しています。メールやSMSメッセージ、通話、QRコードに至るまで、サイバー攻撃者はユーザーのプライバシーとセキュリティを侵害する新たな方法を見つけようとしています。
McAfeeの研究者は、メールを使用したフィッシングキャンペーンの添付ファイルにPDFが利用されるケースが増えていることを警告しています。
FBIはアドバイザリーを公開し、新たなフィッシング手口「コールバック型フィッシング」の脅威について注意喚起を行っています。